地方企業にとって、「人材育成」に関する抽象的な学問は必要か?
抽象的の反対は具体的。
これまで私が企画したセミナーの中で、受講者の反応が毎回良いのが具体的な「事例紹介セミナー」です。
「A社が、『人材育成』に関して、具体的なBやCという取り組みをして好結果が出ている」
という内容です。
その反対に、下記のようなセミナーはあまり企画した記憶がないです。
・「リーダーシップ」には、どのような種類があるか?
・ これまでの偉大なリーダーは、どのような傾向が強かったか?
・ そのようなリーダーになるための、必要な資質と向上させるべき能力は何か?
このような内容は、大学の先生が様々なリーダーを研究し(具体的)、それらのリーダーの共通項を抽出(抽象化)したものが根拠となります。
地方企業の経営者が、このような抽象的な学問を学ぶ必要はないとは言いませんが、時間的に優先順位が下がってしまうと思います。
結論として、このような抽象的な話は、うまく外部のリソース(パートナー)を利用した方が良いと考えます。
---
立命館アジア太平洋大学の教授によるセミナーを受けて来ました。
「イノベーション人材(新規事業開拓者)の創出」セミナー
(主な内容)
・18名の日本のイノベーターの共通項を抽出した
・それらを元に、イノベーションの人材要件を定義した
・その人材要件をベースに、個別の企業でも選抜と育成ができることを目指している
まさに、18名の具体的な事例から、「イノベーション人材」という枠組みで共通項を抽出し、抽象化していました。
地方企業の経営者も、このような先生から学んで、「具体と抽象を、行ったり来たりして考えてみる」ことは必要と思います。
ただ、やはり時間がない。。。
そんな時こそ、外部のリソースの使いようと思います。
0コメント